8月入学基礎マスター＋上級コース【2023年合格目標】

3回転学習！年内INPUT強化で、 年明けからは演習機会を増やし実践力を鍛えるコース！

年内は税理士試験で最も重要な得点源となる基本事項の習得を進め、１２月下旬からは上級講義で基本項目の再確認、再整理と応用論点の習得を行うとともに、上級演習ではインプットした知識の習熟度の確認と解法テクニックを学び、アウトプット力を高めていきます。年内・年明け・直前期と３回転させることで、より一層知識の定着を図ることができます。

【簿記論・財務諸表論】

簿記論・財務諸表論の学習が初めての皆様へ
簿記論・財務諸表論の学習には、日商簿記3級の知識が必要となります。
学習が初めての方は開講までに 「税理士スタート講座（全10回）」をご受講ください。

【相続税法・消費税法】

消費税法の学習が初めての皆様へ
消費税法の学習には、日商簿記3級の知識が必要となります。
消費税法の学習が初めての方は開講までに 「税理士スタート講座（全10回）」をご受講ください。

8月入学　ベーシックコース（法人・所得）【2023年合格目標】

２回転学習！週２ペース、８ヵ月かけてINPUTを鍛えるコース！

９月～翌４月までの８ヵ月で基礎・応用項目を学習していきます。週２回のペースで学習を進めるため、「基礎マスターコース」に比べ、学習スピードは緩やかで、着実に知識の定着を図った上で、直前期に進み、合格レベルの実力まで到達させるカリキュラムで学習を進めます。

【法人税法・所得税法】

法人税法・所得税法の学習が初めての皆様へ
法人税法・所得税法の学習には、簿記論・財務諸表論の知識が必要となります。

9月 入学年内上級講義+上級コース（簿記論・財表）【2023年合格目標】

年内に基礎・応用項目の再確認を行い、
実力を引き上げてから上級カリキュラムへ進むコース

年内のレベルアップが合格を引き寄せる！
受験後の自己採点で合格ボーダーラインを下回り、再受験の可能性が高い受験生を対象に、インプットの不足を補い、知識の再整理を行い、レベルアップを図るコースです。９月～12月までの４ヵ月間で総復習を行ったのち、１月からの上級コースに進むことで再受験に向けた十分な対策を図ることができます。

【簿記論・財務諸表論】

9月入学 年内上級演習+上級コース (法人・所得・相続・消費)【2023年合格目標】

年内から問題演習に取り組み、本試験時の実力維持・向上を図るためのコース

年内週1回！演習問題中心の受験経験者向けコース！
受験後の自己採点で合格ボーダーライン前後の方を対象に、万が一に備え、受験時の実力を維持するためのコースです。週１回定期的に問題演習を行うことで、実力の維持、暗記した理論のレベル維持を図ります。合格していた場合は、一定期間、受講科目・受講コースを変更できる「科目変更制度」も利用できるので、安心して学習を進めることができます。

【法人・所得】

【相続・消費】

12月入学　上級コース【2023年合格目標】

問題演習に重点を置いた実践力養成コース

問題演習を通して、資料の読み取りや判断力を高め、得点力を養っていく短期集中コースです。12月～4月は、講義と問題演習を交互に実施し、基礎論点・応用論点の確認を行っていきます。5月以降は直前期で、本試験レベルの問題を数多く解くことで、合格レベルの得点力を養っていきます。

【簿記論・財務諸表論】

【法人・所得・相続】

【酒税・消費・固定・事業・国徴】

12月・1月入学 速修コース【2023年合格目標】

本試験傾向・重要度を加味し、7ヵ月合格を目指す短期集中コース

基礎から学習を始め、7ヵ月間で本試験レベルまで実力アップを図る短期集中型のコースです。12月～4月までは本試験の出題実績等を勘案して無駄を省き、頻出論点・重要度の高い論点を中心に学習することで、短期間で合格に必要な知識の習得を目指します。5月以降（直前期）は、多くの演習問題を解くことで実践力を養っていきます。

【簿記論・財務諸表論・相続税法】

簿記論・財務諸表論の学習が初めての皆様へ
簿記論・財務諸表論の学習には、日商簿記3級の知識が必要となります。
学習が初めての方は開講までに 「税理士スタート講座（全10回）」をご受講ください。

【法人税法・所得税法】

法人税法・所得税法の学習が初めての皆様へ
法人税法・所得税法の学習には、簿記論・財務諸表論の知識が必要となります。

【消費税法】

消費税法の学習が初めての皆様へ
消費税法の学習には、日商簿記3級の知識が必要となります。
消費税法の学習が初めての方は開講までに「税理士スタート講座（全10回）」をご受講ください。

【酒税・固定・事業・住民・国徴】

事業税・住民税の学習が初めての皆様へ
事業税の学習には、法人税法の知識、または法人税法と同時学習が必要となります。
住民税の学習には、所得税法の知識が必要となります。